あなたは「九州・沖縄」と聞くと、どのような景色を思い浮かべますか。
阿蘇の草原や、桜島を望む街並み。山あいに湯けむりが立つ温泉地や、海辺に続く港町。そして、南の島々に広がる青い海と、サンゴ礁に囲まれた海岸。
九州本土から沖縄まで、それぞれの自然や文化、歴史とともに、さまざまな暮らしの風景が広がっています。
進学や就職でこの地域を離れた方もいれば、仕事や家族との暮らしをきっかけに、引っ越しをした方もいることでしょう。
ふるさとの街や、かつて暮らした街。そこには、どこから人が来て、どこへ人が去っていくのでしょうか?
あなたも、地図をたどりながら、九州・沖縄各地の人の流れを探してみませんか。
九州・沖縄版を作成した理由
「東京や福岡に人が集まっているのではないか」。そんな疑問から、九州・沖縄各地の人の流れを、もう少し詳しく見てみたくなりました。
九州・沖縄版では市区町村に目を向け、2019年・2021年・2025年を比較できるようにしています。
さらに、どんな人たちが移動しているのかを知りたくなり、男女別・国籍別・年代別でも切り替えられる形にしました。
九州・沖縄の人口流動を地図で探索
九州・沖縄の人口移動を、2019年・2021年・2025年で比較できる地図です。
男女別・国籍別・年代別を切り替えながら、市区町村ごとの転入元や転出先を確認できます。
都市部と山あいの街、九州本土と離島では、どのような違いがあるでしょうか。気になる市区町村をクリックして、数字をたどってみてください。
地図から見えてきたこと
九州・沖縄の地図を眺めていて印象的だったのは、福岡県へ向かう人の流れが多いように見えたことです。
また、沖縄県は転出超過だと思っていましたが、2019年は転入超過でした。一方、2021年と2025年は転出超過で、年によって違いがあることも印象に残りました。
さらに、離島でも、思っていたより人の動きが見られたことが印象的でした。
九州本土の街どうしの移動や、海を隔てた島々とのつながりをたどると、さまざまな人の行き来が見えてきます。
転入元と転出先を切り替えながら、気になる街と、ほかの地域とのつながりも探してみてください。
あなたには、この地図からどのような人の流れが見えてくるでしょうか。
九州・沖縄全体の転入超過数
九州・沖縄全体の転入者数と転出者数の差は、どのように変化しているのでしょうか。
次のデータカードでは、2019年・2021年・2025年の転入超過数を比較できます。
転入超過数は、転入者数から転出者数を差し引いたものです。プラスは転入超過、マイナスは転出超過を示します。
データについて
ここで示す総数と転入超過数は、日本人と外国人を合わせた国内移動の値です。
地図の年代別表示は、0~19歳・20~39歳・40~59歳・60歳以上の4区分です。年齢不詳は、この4区分には含まれません。
本ページでは、総務省統計局「住民基本台帳人口移動報告」の公表データをもとに、Visible World by Dataが整理・集計し、地図とデータカードにしています。
対象年は2019年・2021年・2025年です。本サイトの九州・沖縄版は、福岡・佐賀・長崎・熊本・大分・宮崎・鹿児島・沖縄の8県を対象としています。
ここで扱う人口移動は、日本国内で市区町村などの境界を越えて住所を移した人の動きです。通勤・通学や旅行の人出、出生・死亡を含む人口増減とは異なります。同じ人が対象期間中に複数回移動した場合は、その都度計上されます。
地図の市区町村別データには、同じ県内の移動も含まれます。また、政令指定都市では、同じ市内の別の区への移動も対象です。
データカードは、対象8県の転入超過数を合計しています。九州・沖縄内の県間移動は地方全体では差し引きゼロになるため、この地域の外との転入・転出の差を表します。地図に表示される市区町村別の転入人数や、ランキングの合計とは異なる指標です。
数字を見るときの注意点
- 人口移動による増減だけで、その地域の人口全体が増えたか減ったかを判断することはできません。
- 国籍別の表示も、日本国内での住所移動を対象としています。国外との移動を示すものではありません。
- 「地図から見えてきたこと」は、地図や数字を見た際の気づきです。移動の理由や、地域全体の傾向を統計的に確かめた結論ではありません。
- ランキングは、公式表に個別掲載された市区町村・区を対象としています。「その他」などにまとめられた地域があるため、全自治体を網羅した順位ではありません。
- 表示する総数は公式表の総数で、ランキング上位10件の合計ではありません。
- 自治体の境界や区分が変わった地域では、年をまたぐ比較に注意が必要です。
出典
データの整理・集計・可視化:Visible World by Data
都道府県別転入超過数・カード集計基準の確認:2026年11月3日。総務省統計局・e-Statの2019年・2021年・2025年の年次第1表と照合。